■仕事内容
キズキビジネスカレッジの業務内容は、主に下記の3つに分かれます。

1.基本的な校舎運営業務
2.支援業務
3.プロジェクト業務

入社後は、まずは「1.基本的な校舎運営業務」をOJTで学んでいただき、
業務に慣れてきましたら「2.支援業務」にステップアップいただきます。

1.基本的な校舎運営業務
・電話やメール対応
・データ入力
・実施講座の準備
・その他校舎運営に係る業務

2.支援業務
・利用者様とのコミュニケーション（問い合わせ対応や入所体験後のフォロー対応を行います）
・講座やプログラムの提供（講師として、ビジネススキルや生活リズムの改善等に向けたの講座やプログラムを実施します。講座の内容についてはテキストがございますので、テキストに沿って講座実施いたします。）

3.プロジェクト業務
利用者様に継続して通っていただくため、また質の高い支援の提供のため、
ご自身の強みややりたいことに応じて各プロジェクトにご参加いただきます。
・業務改善
・新規サービスの企画

その他.マネジメント業務
1～3までの業務をこなしていただけるようになりましたら、マネージャーを目指してマネジメント業務にもチャレンジいただけます。
・事業計画達成に向けたKPIマネジメント、施策の実行と課題解決
・メンバーの育成や評価

※部署異動及び組織変更により、当社に関連する業務の範囲で変更となる場合があります。

■キズキビジネスカレッジとは？
うつ病や発達障がいがあると、キャリアを築けない―そんな社会を変えるために就労移行支援施設「キズキビジネスカレッジ」があります。

キズキビジネスカレッジでは、うつ病や発達障がいのために社会になじめずうまく働けない方々を支援しています。
一度離職すると、今後のキャリアをあきらめなければいけない。今の日本はそんな社会になっていると思います。

しかし、うつ病を経験して仕事を休んだことがあっても、発達障害で苦手なことがあっても、それぞれの方に向いた仕事は必ずあるはず。キズキビジネスカレッジは、そう強く信じています。

キズキビジネスカレッジに通い、自分にあったキャリアを知ること。そして、会計、WEBライティング、デジタルマーケティング、WEBデザイン、プログラミングなどの、社会で通用する実践的なスキルを学ぶことで、離職中の時間を「次のより良いキャリアの準備ができる有意義な時間」に変えていきたい。
本職種では、そのような「何度でもやり直せる社会」づくりにコミットできる方を募集しています。

■キズキビジネスカレッジの仕事のやりがい
数あるサービスの中からキズキビジネスカレッジを選び通所いただくことで、利用者様の人生の一助となることができます。
通所いただいている間は、自己理解を深めたりスキルを習得されたりして、利用者様が笑顔と自信を取り戻していく姿を目の当たりにすることはとても大きなやりがいに繋がります。
通所が終了した後も、自分に合った仕事に就き活躍されていく姿から、「休職や離職の期間を良い時間に変えることができた証」としてサポートした私たちも活力を貰うことができます。

また、このように社会的に意義のある仕事をしながら、しっかりとキャリアアップも目指せます。
キズキビジネスカレッジでは未経験からでも独り立ちできるように、数か月間のプログラムを用意しておりますので、安心してチャレンジいただけます！

■キズキとは？
【何度でもやり直せる社会をつくる】
株式会社キズキは教育・福祉×ビジネスで「何度でもやり直せる社会」を実現することを目指し、毎年150%で売上成長している企業です。
20代－30代が7割以上と若手スタッフ中心の勢いのあるベンチャー企業です。

不登校・発達障害の方を対象とした塾、うつ病・発達障害の方を対象としたビジネススクール（就労移行支援事業）などを行っています。

■事業内容
〇不登校・中退・引きこもりの方向けの学習塾のパイオニア「キズキ共育塾」
〇うつや発達障害で離職した方に特化したキャリア支援を行なうビジネススクール「キズキビジネスカレッジ」
〇行政と連携して、生活困窮世帯等の学習や就労を支援する公民連携事業
支援事例）少年院出院後の学習支援についての記事
〇認知傾向や発達特性を診断し、必要なスキルセットとキャリアの可能性を提案するアルゴリズムを搭載したSaaSプロダクト事業
〇WEB・IT分野等でのBPO事業

■事業実績
〇毎年約150%で売上成長
〇不登校や引きこもり、中退を経験した人の学びなおしや受験をサポートする個別指導塾「キズキ共育塾」は首都圏・関西・東海に10拠点展開。生徒総数は約830名、支援した卒業生は累計約4,500名、相談件数は累計19,000名超（2024年1月現在）
〇うつや発達障害で離職した方に向けた就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」は首都圏・関西に4拠点展開、累計利用者数約380名（2024年1月現在）
〇全国の中央省庁・自治体から生活困窮世帯の子ども支援を中心とした事業を受託する公民連携事業部では、全42の中央省庁・自治体から案件を受託（2024年1月現在）

■メディア実績
〇キズキ代表安田がNHK日曜討論に出演し、野田こども政策担当大臣と専門家等と議論（https://kizuki-corp.com/news/20220508nhkyasuda/）
〇集英社オンラインにて役員の林田とキズキビジネスカレッジマネージャーの長谷川がキズキビジネスカレッジについて紹介（https://shueisha.online/business/96102）
〇webメディア「ミライのお仕事」にてキズキ人事部採用責任者の阿部がキズキの組織について紹介（https://jobseek.ne.jp/corporate-data/kizuki-corp/）
〇日本経済新聞にてキズキ代表安田がキズキビジネスカレッジについて紹介（https://kizuki-corp.com/news/20200205-nikkei/）